LA-ICP-MS活用に必要なノウハウとポイント（有料ウェビナー）

イベント概要

このオンライン有料セミナーは 、最新の分析技術「 LA-ICP-MS （レーザーアブレーション-誘導結合プラズマ質量分析法）」の基礎から実務に即した応用まで、幅広い知識と具体的な技術 を体系的に学べる 内容になっています。 LA-ICP-MS は、 酸分解やアルカリ融解といった 前処理を必要とせずに固体試料を直接分析できる画期的な技術 であり、多くの産業でその有用性が広がっています。しかし、実際の現場では「導入判断が難しい」「運用方法がわからない」「条件設定に自信がない」といった課題に直面することが少なくありません。
本セミナーでは、こうした現場の課題を解消するため、理論だけではなく 実務に活かすことのできるノウハウを中心 に、装置導入から運用に至る具体的なステップや、ほかの分析法との使い分け、条件設定におけるポイントまで、現場で役立つ知識を丁寧にお伝えします。セミナーでは 実演動画もあり 、視覚的に装置の操作やデータ取得の具体的なプロセスを確認することで、実際の運用イメージをより明確に持つことができ、 効率的かつ確実に技術を導入・活用するための知識を得ることができる構成 となっております。
LA-ICP-MSを最大限に活用し、業務効率の向上や研究開発の加速を目指す方に最適な内容です。皆様のご参加を心よりお待ちしております。 

※セミナー 開催 の 最少 催行 人数 に達しなかった場合には中止となる可能性がございます。 （万が一、中止となる場合の連絡は開講日の約1週間前に行います。）

LA-ICP-MSによる3Dイメージングの例 

LA-ICP-MSの概略図 

こんな方におすすめ

• 最先端の分析技術で 事業開発を加速させたい 方
• LA-ICP-MS分析装置の 本格導入を検討 している方 
• リサイクル樹脂・プラスチック や リチウムイオン電池などの分析 に興味ある技術者の方
• 禁止物質・管理物質等に対応している品質管理担当の方
• 新規事業を推進する 経営企画•事業開発部門 の技術責任者•担当者の方
• SEM-EDS、EPMA、XRF、ICP-MS、ICP-OES等を用いた 元素分析をされている方 など 

📅 セミナー内容

※ 各トピックスの合間に10分間の質疑応答を設けています 

LA-ICP-MSの検出下限例 

固体元素分析法における試料サイズと測定濃度範囲の比較 

セミナー参加前と参加後のイメージ

有機合成反応液中（アセトニトリル溶媒）のプラチナの分析例 

他の固体分析法との比較 

セミナー受講までの流れ 

本セミナーは、産総研グループの「技術コンサルティング」の枠組みにより実施いたします。全体の流れは以下のとおりです。 

1. 仮申し込み 
   • 受講を希望する場合、「仮申込みはコチラから」ボタンより必要事項をご記入の上、 2024年11月10日(日曜日)まで にお申し込みください。 
     所属会社・機関をご記入された場合、その会社・機関より弊社に対し、下記約款の様式1により、技術コンサルティングの申請をいただいたものとして取り扱います。 所属会社・機関をご記入されない場合は、申込者個人からの申請として取り扱います。
      ( 技術コンサルティング約款リンク ) 
      
2. 申込内容確認結果のご連絡 
   • 申し込み時に居住性の確認で 「居住者」 なおかつ 特定類型「該当なし」 を選択された方には、弊社より1週間以内に、本申込みのご案内をお送りします。本申込み案内メールに記載の受諾書をもって、技術コンサルティング契約が成立いたします。 
   • 申し込み時に 「非居住者」 又は「 特定類型該当者 」を選択された方には、居住性等の確認手続きのため、別途ご連絡を差し上げます。恐縮ながら、手続きには時間を要し、受講が叶わない場合がありうることをご了承ください。手続きの完了後に本申込みのご案内をお送りします。本申込み案内メールに記載の受諾書をもって、技術コンサルティング契約が成立いたします。 
      
3. 本申込み及びお支払い 
   • 弊社より本申込み案内メールを受け取った方は、 2024年11月13日(水曜日)まで に、案内に沿ってクレジットカードにより費用をお支払いください。 期日までにお支払いが無い場合は、技術コンサルティングの申し込みを取り消したものとして取扱います。 
      
4. 受講URLのご案内 
   • 本申込み及びお支払いの完了により、セミナー受講URLのご案内が自動で送られます。 
      
5. 受講 
   • セミナー当日になりましたら、受講URLにアクセスし、ご受講ください。開催の両日とも受講できます(セミナーの内容は両日とも同じです。) セミナー開催をもって、弊社は技術コンサルティングを実施したものといたします。 

注意事項 

• 「非居住者」「特定類型該当者」の詳しい説明は以下のリンクをご参照ください( 非居住者・特定類型該当者とは ) 。 
  産総研グループでは、外国為替及び外国貿易法の関連通達、及び昨今の経済安全保障の状況などを踏まえ、居住性等に関する確認をしております。 

• お支払いはクレジットカードのみ対応しております。 領収書はログイン後にシステムから発行可能 です。 
  技術コンサルティング約款に定める場合を除いて、お支払いいただいた費用の返金は受けられませんのでご了承ください。

   

特定商取引法に基づく表記